[J-AGRI 2026 ②] 高温・人手不足・野生動物被害…日本農業の「三重苦」、技術で突破へ

編集者注：韓国農業技術新聞は、日本最大級の総合農業展示会「J-AGRI 2026（農業WEEK）」の現地取材をもとに、3回にわたって展示会を振り返る。第1回では日本市場攻略に乗り出した韓国企業を取り上げ、今回の第2回では、猛暑と人手不足、野生動物被害に苦しむ日本農業に対し、現地企業が提示した解決策をのぞく。

真夏の日本の露地野菜畑では、猛暑に見舞われると草取りも防除も止まる。熱中症の危険があるためだ。働き手は年々減り、残った農業者は高齢化していく一方、シカやイノシシ、鳥たちは丹精込めて育てた作物を狙う。日本の農林水産省によると、2024年度の野生鳥獣による農作物被害額は188億円（10月13日の為替レート基準で約1588億ウォン）に達する。高温と人手不足、鳥獣被害が同時に日本の農業現場を圧迫している。

今月7日から9日まで千葉県の幕張メッセで開かれた「J-AGRI 東京 2026（旧 農業WEEK）」では、この3つの問題を狙った日本の技術が展示会場を埋めた。本紙が現地で取材した日本企業5社は、人の代わりに草を取り、薬剤を散布し、荷物を運ぶロボット、地温を下げる紙マルチ、農場を巡回する四足歩行ロボットで、それぞれの解決策を打ち出した。
 

猛暑でも休まないロボット…除草・防除・運搬を代替

人手不足の解決策はロボットに集中した。長野県のスタートアップ、シンロボティクス（SYN-ROBOTICS）は、露地野菜用の無人除草ロボット「Synrobo」を発表した。当初は播種から収穫まで行う多目的ロボットを目指していたが、農業の専門家たちが「播種と収穫は既存のシステムで十分だが、除草が非常に大変だ」と口をそろえたため、除草専用へと方向転換した。

Synroboは畝間を1往復し、検知と除去を分けて行う。行きはカメラで畑を撮影し、AIが作物と雑草を見分け、衛星測位（GNSS）座標とともに保存した後、戻る際にその位置へ向かい、5軸ロボットアームで雑草を抜く。株元やマルチの穴から生えた草まで処理する。ガソリン発電機とバッテリーを併用し、朝と夕方の2回燃料を補給すればほぼ一日中稼働し、1日の作業面積は約1000坪（約3300㎡）だ。

シンロボティクスの杉浦弥生・戦略推進担当は「夏場の熱中症などで人が働けない期間まで考慮すれば、はるかに効率的だ」とし、「ロボットは暑くても、雨が降っても、寒くても作業できる」と語った。価格は1台500万円でクラウドサービス（月1万円）が必須だが、補助金を受ければ実質購入価格は半分に下がり、約3年で投資費用を回収できるとシンロボティクス側は見込んでいる。同社は蓄積した映像データとAIで病害虫を事前に検出する予察機能も追加する計画だ。2027年生産分20台はすでに契約済みで、展示初日だけで11法人が2028年分の購入意向を示した。

施設ハウスでは、茨城県のフィールドワークス（FieldWorks）の遠隔操作式散布ロボット「ウネマキ」が防除の負担を軽減している。2025年の発売から1年で全国に80台が納品された。同社によると、農家が最も歓迎しているのは薬剤への曝露が減った点だ。営業部の風間祐介広報担当は「以前はホースを引きずりながら手で散布していたため、薬剤を全身に浴びて体に良くなかった」とし、「そうした作業から解放されたという反応が多い」と伝えた。慣れればカメラ画面を見ながら、ハウスの外からリモコンで操作できる。

電動工具用の市販18Vバッテリーを交換しながら使う構造で、価格は90万2000円から148万5000円（税込）だ。同社は競合製品が200万〜300万円台であることと比べ、価格競争力があると説明した。月8万円程度のレンタルも全国で約30件行われた。風間担当は「作物が小さい時期は手作業で行い、背丈が伸びて散布が難しい時期だけ借りて使う方式も可能だ」とし、「露地はドローンが、ハウス内はウネマキが担う」と述べた。日本で農薬散布ドローンは国土交通省の飛行許可・承認を受ける必要があるが、地上を走るウネマキはこうした手続きなしに使える。フィールドワークスは現在、農林水産省の研究課題として自律走行機能も開発している。

果樹園での運搬は、東北大学発スタートアップの輝翠（Kisui）の運搬ロボット「Adam」が代表的だ。最大300kgを積載し、AIステレオカメラで作業者を認識して追従し、リモコンでも操作できる。4輪に独立サスペンションを備え、起伏のあるリンゴ・ナシ果樹園でも荷台はほとんど揺れない。輝翠の前畑亮輔営業マネージャーは「以前は台車に載せて人が直接運んでいたが、今ではロボットが作業者についてきながら物品を一緒に運ぶ」と説明した。昨年販売を開始し、研究用を含めて14台が普及しており、このうち農家への納品は3台だ。希望販売価格は消費税別で約320万円で、自治体によって30〜50％の補助を受けられる。
 

ビニールの代わりに紙で地面を冷やす…キャベツ収穫3.6倍

高温対策として最も注目を集めたのは、製紙企業の王子ホールディングス傘下、王子エフテックスの紙マルチ「サステナマルチ」だ。黒いビニールマルチは雑草と水分の蒸発を抑えるが、日差しを受けると地温まで引き上げてしまう。サステナマルチは、紙が土中の水分を含んだ後に蒸発させ、熱を奪う気化熱の原理で地温上昇を防ぐ。

同社が試験圃場で測定したシート表面温度は、紙マルチが34度、ポリエチレンマルチが45度だった。作物の根がある地中の温度差はこれより小さい。同社の独自調査では、夏場の地温は黒色ビニールより最大5度低かった。王子エフテックス営業本部の牛尾正幸マネージャーは「雨が降らなくても土中の湿気だけで効果が表れ、一般的に既存のポリ製品より2〜3度低い」とし、「水分の多い暑い日ほど温度差が大きくなる」と説明した。

収穫量の差も大きかった。同社の実証によると、ポリマルチに比べてキャベツは3.6倍、ジャガイモは約3倍多く収穫され、ハウス栽培のサニーレタスは収穫時期が10月から9月へ1カ月前倒しになった。実証は北海道から沖縄まで全国524カ所で行われた。紙なので雨に弱いのではないかという質問に、牛尾マネージャーは「6月6日に畑に敷き、8月29日に撮影した試験圃場でも、ところどころ損傷はあるが全体的に形状を保っていた」と答えた。ただし春・冬にも地温を下げるため、低温期の作物には適さない。

手間を減らす効果もある。収穫後にシートを回収する必要なく、そのまま土にすき込めば分解されるためだ。牛尾マネージャーは「土に埋まったシートは2カ月が過ぎると跡形もなく消える」とし、「回収作業も、産業廃棄物処理も必要ない」と強調した。今年4月に販売を開始し、現在は全国約30カ所の農家から毎月注文が入っている。価格は一般的なビニールより高く、生分解性マルチと同程度だ。韓国国内ではまだ販売前で、江原道横城の高冷地ハクサイを対象に試験している。
 

畑を守る「犬型ロボット」…大企業も鳥獣被害に対応

鳥獣被害への対応には大企業も参入した。三菱電機は4本脚で歩く「犬型ロボット」を披露した。三菱電機応用開発第4部の末森平良担当は「脚を非常に頑丈に作っており、平坦な道だけでなく坂道やでこぼこ道も問題なく乗り越える」と説明した。傾斜地やあぜが多い農村環境を考慮した設計だ。15〜20分充電すれば約3時間動き、最高速度は人の歩行より少し速い。

まだ鳥以外の動物に対する実証は行われていない研究開発段階だ。同社は2〜3年後の商用化を目標に、ロボットが農家周辺を回り、動物の足跡やふんのような痕跡を見つけるレベルまで発展させる計画だ。想定価格は100万円前後。末森担当は「ビジネスにつながるかはまだ分からない」としながらも、「農業現場でこうした形のロボットが必要だという需要は確かに確認した」と述べた。

今回の展示で出会った企業は共通して「人が耐えるのが難しい作業」を狙っていた。猛暑の中での草取り、薬剤を浴びる防除、重い収穫物の運搬のように、高齢の農業者が真っ先に手を離す作業だ。ただし1台90万〜500万円に達する価格のため、普及は政府・自治体の補助金に大きく依存している。牛尾マネージャーによると、最近紙マルチを導入した農家も3年間試験した末に購入を決めたほど、農家の選択は慎重だ。

猛暑や人手の問題などは、韓国国内の農業も同じく抱える課題だ。すでに横城の高冷地ハクサイで試験が進められている紙マルチのように、日本の現場で検証される技術が韓国国内の農家にどれだけ適合するかが鍵となる。