[ハ・ユシン コラム] 畑で止まる機械化、いま「転換損益」を見る時だ

[専門家コラム] 慶北大学 ハ・ユシン 畑作農業機械開発研究センター長

農業機械の実演や現場実証が終わると、農業者の質問は結局一つに集約される。「それで実際に利益は残るのですか？」 政策は機械化率で語り、研究者は作業性能と労働時間の削減を語るが、 農家は自分の計算を見て動く。 優れた播種機や収穫機があっても、従来方式より費用とリスクが大きいと判断すれば変えない。

 

止まっているのは機械ではなく農家の選択

前回のコラムで筆者は 「畑作農業機械化 2.0」を提案した。 機械に合わせて栽培様式を標準化するところからさらに一歩進み、播種、 管理、 収穫と収穫後処理、 農産物産地流通センター(APC)まで連結し、全周期の生産性を高めようというものだった。 では、その次の問いが残る。 技術が畑まで来ているのに、農家はなぜ簡単に営農方式を変えないのか。 筆者はその答えが逆説的に機械の外側にあると見る。

筆者が農林畜産食品部のニンニク機械化標準栽培モデル実証研究課題を担当し、主産地の現場で確認しているのもまさにこの点である。 ニンニク播種機がいくら良くなっても、種球の大きさと形状がまちまちであれば安定的な排種は難しい。 だから機械の性能改善とともに、種球の選別と規格まで見なければならない。 タマネギとハクサイの機械定植も同じだ。 機械だけを用意しても機械化は完成しない。

 

変えるべきは機械ではなく、機械が働く条件

ニンニクのビニール被覆はさらに明確な事例だ。 慣行的な有孔ビニール栽培では、ビニールの穴と種球の播種位置を合わせなければならないため、事実上、播種機を適用できない。 収穫期にも残っているビニールは茎の切断、 掘り取り、 収集作業を妨げる。

だからといってビニールをすべてなくそうという意味ではない。 ビニールは越冬期の保温と水分保持に重要な役割を果たす。 またビニールの下でも雑草は発生する。 ただ、被覆の有無と除去時期によって雑草の発生様相と管理時期が変わるだけだ。 重要なのはビニールの有無ではなく、いつ、 どのように使えば機械化と栽培の安定性をともに確保できるかである。

そこで暖地型では無マルチ栽培とそれに必要な灌水・雑草管理体系をあわせて検討し、 寒地型では越冬期にはビニールの機能を活用しつつ、早春に除去して収穫期の機械作業性を確保する方式を実証している。 標準化とは、全国に一つの栽培法を強要することではなく、地域と作型に合ったいくつかのモデルを作り、農家が選択できるようにすることでなければならない。

農家が見ているのは削減額ではなく転換損益

ここで筆者は 「機械化転換損益」という観点が必要だと考える。 筆者が現場で実感する最大の変数は労働費だ。 しかし農家は機械化によって減る労働費だけを見るわけではない。 種球選別、 追加の灌水と雑草管理、 機械購入または作業代行費用、 生産量と商品性の変化まで一緒に計算する。 これに、新たな栽培方式が農作物災害保険の保護を受けられるのか、 機械収穫物が既存の買い取り・流通過程で不利益を受けないのかといった不確実性も加わる。

だからといって損益計算書を全国の農家に同じように適用しようという意味ではない。 地域と作型、 経営規模と機械利用方式によって数字は変わらざるを得ない。 必要なのは、既存方式から機械化方式へ変えるときに何が減り、何が新たに増えるのかをあわせて示す判断の枠組みだ。 農家が見ているのは削減額ではなく、結局は転換後の差額である。

保険はこうした転換損益をよく示す事例だ。 暖地型の無マルチが制度内に組み込まれつつあるのとは異なり、 寒地型で実証中のビニール早期除去方式は、まだ既存の保険引受基準との整合性を確保しなければならない課題が残っている。 技術的に可能な方式であっても、保険というセーフティーネットから外れるなら、農家に転換を勧めることは難しい。

したがって、実証を通じて安定性が確認された標準栽培モデルについては、一定の除去時期と生育状態、 灌水と雑草管理などの管理条件を満たす場合に保障を認める (仮称) 標準栽培モデル条件付き引受を、主産地から試験的に検討する必要がある。 現場データを蓄積した後、保険引受基準と特約につなげれば、技術の変化と制度の間のタイムラグも縮めることができる。

 

政策が問うべきは普及台数ではなく転換条件

第10次農業機械化基本計画の問いも、もう一つ増えなければならない。「どのような農業機械を開発し、どれだけ普及させるのか」とともに 「農家がこの方式に転換するには何を変えてやるべきなのか」を問わなければならない。

筆者はこれを、畑作農業機械化 2.0の次の段階である 「機械化転換損益」の観点と呼びたい。 機械購入費だけを下げる政策から、種球、 栽培方式、 灌水、 雑草管理、 保険、 買い取りまで、転換過程のマイナス要因をあわせて減らす政策へと範囲を広げようということだ。

もちろん転換損益は宣言だけでは作られない。 作業時間と労働投入、 農業機械の作業性能、 燃料と作業費、 栽培環境と収穫物の品質など、作目・工程別に現場で測定できる 「機械化原単位」がまず蓄積されなければならない。 これを標準化して農家が実際に活用できる判断モデルにつなげ、 さらに生育、 気象、 土壌、 農業機械データを結合し、 AX(AI 転換) 基盤の全周期作業最適化へ拡張することは、筆者を含む畑作農業機械研究陣が解くべき次の課題だ。

機械は開発できる。 しかし農家が選択しなければ機械化は実現しない。 農家の転換損益がかみ合う瞬間、 機械化率は目標ではなく結果としてついてくるだろう。