農業機械産業の「スマート化」が加速する一方で…現場は専門人材不足を訴え

[韓国農業技術新聞=イ・ヒョヌ記者] 自動運転トラクターや農業用ロボットなど、農業機械産業のスマート化が急速に進んでいる一方で、これを現場で運用・管理する専門人材は深刻な枯渇状態に陥っているとの懸念が提起された。特に、高齢化に伴う技術の断絶と硬直した採用構造が若年層の流入を妨げており、国家レベルでの人材育成対策の整備が急務だとの指摘だ。

（社）韓国農業機械学会は「2026年春季学術大会」2日目の14日、済州ソノベル咸徳で「農業機械の現場技術拡散のための専門人材育成」をテーマに特別セッションを開催した。

▲「人が替われば技術も消える」…現場の悲鳴=最初の発表者として登壇したユ・ジョンヨン農村振興庁農業機械専門指導研究会長（洪川郡農業技術センターチーム長）は、現場人材運用の限界を一つひとつ指摘した。

ユ会長は「全国の農業機械担当者のうち過半数が公務職と期間制で編成されており、責任ある実務遂行には限界がある」とし、「単純な技術整備業務にとどまっている構造的問題を解決しなければ、現場の故障分析や技術コンサルティングは適切に行えない」と診断した。

特に、機械式装備から電子制御および自動運転へと技術パラダイムが急変しているにもかかわらず、人材の対応能力は過去の水準にとどまっている点が大きな問題として指摘された。ユ会長は「装備はスマート化しているのに、人材の力量は過去の水準のままで、メーカー依存度だけが高まっている」と懸念を示した。

人事構造の慢性的問題である「循環配置」に対する批判も強かった。ユ会長は「1年6カ月から2年周期で持ち場を移るため、装備ごとの専門性が断絶し、地域現場のノウハウが失われる」とし、「人が替われば技術も一緒に消える構造を打破するため、専門職列の拡大と循環配置の最小化が必ず必要だ」と強調した。

▲優秀な人材を育てても「兵役・経歴」の壁で他産業へ流出=学校現場で専門人材を育てても、肝心の雇用につながらない「雇用ミスマッチ」現象も深刻であることが分かった。ファン・ミンホ原州永西高校教諭は「2026年現在、全国の高校で農業機械関連学科の学生は792人にすぎず、新入生募集の失敗による学科改編と廃科が続いている」と説明した。

ファン教諭が公開した資料によると、学生たちは1年生の時からフォークリフト、油圧ショベル技能士などの資格を取得し、3年生では農業機械産業技士にまで挑戦するなど、段階的に専門性を積み上げている。実際、ある学生の場合、技能士資格だけで7件を保有するほど高い水準を誇るが、現実の壁は高かった。

公共分野の採用では、任期制でも公務職でも「1年以上の経歴」を求めたり、9級公務員の経歴競争採用で「産業技士＋兵役済み」の条件を掲げたりしており、高校卒業生の参入が元から遮断されているためだ。ファン教諭は「2026年の農業機械職類の採用規模を見ても、江原道（25人）と慶尚北道（2人）を除けば全国的に皆無に近い水準で、年間の公開採用規模は5人未満だ」と指摘した。彼は優秀な若年人材が他産業分野へ流出するのを防ぐため、技術系高校卒採用の拡大と農業機械職類の新設を提案した。

特に、教育インフラの質的限界も指摘された。調査の結果、農業機械教育の必須施設6種をすべて備えたところは1.9％（3カ所）にすぎず、教育用トラクターの35.3％、コンバインの50.6％が2012年以前に生産された老朽装備であることが分かった。

▲「政府横断レベルの協力と実質的なアクションプランが必要」=この日、出席者たちは実効性ある代案の整備を求めた。

ナム・ヨンジョ（株）ブルス代表は「人材不足でサービスの質が低下し、自治体の意向によっては賃貸事業所が縮小されるなど危機的状況だ」とし、「農林畜産食品部と行政安全部、教育部など省庁間の縦割りを取り払い、協力しなければならない」と指摘した。

イ・ヨンファン全国農業機械協議会長は「非専門家がチーム長を務める構造では、効率的な業務推進は難しい」とし、専門家中心の人事システムの定着を強調する一方で、「現場の高齢化により、70歳以上には農業機械の使用を自制させたり、農作業代行を拡大したりするなど、現実的な安全対策が必要だ」と述べた。

人材問題の解決に向けては、新規人材の育成と既存人材の離脱防止という二つの側面からアプローチすべきだとの提案も出た。キム・ビョンガプ国立農業科学院畑作農業機械課長は、人材問題解決のためのツートラック戦略を提示した。

キム課長は「新規流入のために最も重要なのは、結局のところ適正な処遇（賃金）と労働強度の緩和だ」と診断し、「農繁期に集中する業務負荷と苦情対応ストレスを減らすため、農閑期の事前修理点検を常態化し、機械のスマート化に歩調を合わせた事前整備システムを構築して、人材流入のメリットを作らなければならない」と述べた。また「国内の教育課程を経た外国人労働者を整備人材として活用して不足する労働力を補い、彼らが本国に戻った際には韓国製農業機械輸出の橋頭堡の役割を果たせるようにするビザ制度などの検討も必要だ」と付け加えた。

チョン・ソノク韓国農業機械学会長は「結局、現場の農民に新技術を伝え、装備を管理する核心は『人』だ」とし、「学会レベルで実質的なアクションプランを策定し、教育―資格―採用が連携できるよう政府を説得していくことに最善を尽くす」と約束した。