「熟練農家より作業効率112％向上」…自動運転・AIロボット、農村の人手不足解消の切り札に浮上

[韓国農業技術新聞＝ペク・チョルヒョン記者] 気候危機の深刻化と急速な高齢化により韓国農業が存立の岐路に立つなか、農村の人手不足を解消し、農家の収益性を画期的に改善できる最先端のスマート農業技術が現場実証を終え、本格普及に向けて動き出した。
農村振興庁は5月20日、慶尚北道尚州スマートファーム革新バレーで、事業担当者、研究開発者、民間企業、農業者らが参加する「スマート農業優秀技術共有会」を開催した。今回の行事は、開発した技術を農家に適用した際の具体的なコスト削減効果と生産性向上指標をデータで証明し、注目を集めた。
この日、最も注目を集めた分野は、農作業の自動運転と無人防除技術だった。スマートモビリティプラットフォーム専門企業の「GINT」は、既存の農機に取り付けて自動運転機能を付与する「Pluva Auto Kit」を披露し、優れた現場経済性指標を示した。
GINTのユン・ジュヨン理事は、「Pluva Autoをトラクターに適用してビニール被覆作業を行った場合、単位時間当たりの作業効率が熟練農家より112.5％増加することが分かった」と述べ、技術の完成度を強調した。
続いてユン理事は、経営費削減効果を具体的な数値で示した。ユン・ジュヨン理事の発表によると、タマネギ作業用トラクター基準で1年間に削減できる人件費は744万ウォンに達する。
特に、農作業時に発生する平均ロス率10％（熟練農家基準）を、Pluva Autoを使えば3％未満まで下げられるほど精密に制御できる。実際にニンニク1haを1年間栽培した場合、このロス率低減効果だけでも年間283万5000ウォンの追加所得を確保できるという説明だ。
あわせて公開された果樹園向け無人自律防除ロボット「PluvaSS」も参加者の注目を集めた。カメラとGPS、AI技術を融合し、完全自動運転が可能なこのロボットは、最大8mまで薬剤散布が可能で、夜間や明け方を含め24時間連続の無人作業を行うことができる。
経営費の面でも、一般的な軽油防除機を使う場合は月間燃料費が約140万ウォンかかるのに対し、PluvaSSの月間電気料金は5万2300ウォン程度にすぎない。4500万ウォンという初期導入費用はかかるものの、人件費削減と作業時間短縮を考慮すると、機械購入に伴う投資回収期間はおおむね1～2年程度になると分析された。
この日の行事では、金堤・尚州スマートファーム革新バレーに入居した革新企業の生育分析および自動制御技術も一段と進化したことが示された。
国策R&D事業を通じて画像ベースの生育生体分析システムを開発した㈱ソンホコーポレーションは、AI意思決定ベースの農業自動管理・収穫ロボット「EVE Clever」を紹介した。フェノミクスカメラに80万枚の生育データを学習させ、セグメンテーション（分割）技法を活用してピクセル単位で物体を区別できるようソフトウェアを加工した技術だ。これを現場に適用した結果、ミニトマト120％、メロン114％、バラ105％など、大多数の施設園芸作物の生産性が大きく向上した。結果として農家所得の面では、メロンは3倍、トマトは75％増加し、温室エネルギーはむしろ84.4％減少する効果を生んだ。
京農が披露した「AirFog」は、50マイクロメートル（㎛）以下の超微粒子を噴射し、15分で温室防除を完了する精密防除技術だ。薬剤が空中に40秒以上滞留し、葉の裏面まで微細に付着するため、従来の人力噴霧機に比べて労働力を83％削減できる。夏の高温期には温室内部を冷やすクーリング機能として、冬季には精密な湿度調節用として活用度が高い。
SSLの「温室用自律灌水システム」は、蒸発散量や排液量などの収集データを基に作動する。熟練農家の長年の経験的な灌水方式をデータ化し、精密な自律灌水を実現したことが核心だ。このシステムを導入した農家を分析した結果、従来の灌水方式に比べて作物生産量は15％増加し、商品性の高いG等級作物の生産量は83％も増えた。一方、廃棄作物は16％減少し、作物の平均重量も従来方式より22％高く測定された。
最近の原油価格急騰とカーボンニュートラル政策が重なるなか、ALTechが提案した「空気熱ヒートポンプ」も高い関心を集めた。外部の熱をくみ上げて熱エネルギーに転換するこの技術は、エネルギーコスト上昇に対応する代替策として急浮上している。
設置費用は約8000万ウォン（1000坪基準・自己負担）から1億2000万ウォン程度で、初期費用の負担は小さくない。しかし、年間を通じて作物を栽培する場所では、免税軽油の節減効果が非常に大きい。イチゴ農家は年間1500万ウォン、ミニトマト農家は年間3000万ウォンの免税軽油費用を節約できることが確認された。
ALTech関係者は「イチゴの場合、夜間除湿によって病害を予防し出荷量を増やせば投資回収期間は約2～3年であり、夏トマトを生産して平均単価を2倍以上確保できれば、投資回収は1～2年でも可能だ」と説明した。