スマートファームの普及は農産物価格暴落の主犯なのか

最近、農業界の一部では、スマートファームの普及拡大に伴う特定品目への偏り現象が農産物価格の下落をあおっているとの主張が提起された。スマート農業育成政策によって施設の近代化とスマートファームの普及が急速に進み、供給過剰が発生し、それが相場下落につながったというものだ。

しかし、農業産業の専門家たちの見解は異なる。農産物価格の形成構造は単純な供給量の関数ではなく、最近の価格変動性はスマートファーム自体による過剰供給というより、気候、病害虫、生産者の期待心理などが複合的に絡み合った結果だと指摘している。スマートファームを価格下落の唯一の主犯として追い込むことは、市場の本質を曇らせかねないという懸念が出ている理由だ。

韓国農村経済研究院の農業観測7月号によると、2026年6月時点で、スマートファームの主要栽培品目であるトマト（-4.2%）、ナツメ型ミニトマト（-9.1%）、チャメ（-21.8%）、キュウリ（-30.8%）などの価格が前年同期比で下落した。同期間の出荷面積も、トマト（1.3%）、ナツメ型ミニトマト（2.3%）、チャメ（0.4%）、キュウリ（3.1%）のすべてで増加傾向を記録した。

しかし、このような栽培面積の増加を単純に「スマートファーム急増」とだけ解釈するのは無理がある。ハウス施設自体の老朽化改善や、単純なビニールハウス農家の一時的な転換である可能性もあるためだ。

韓国農村経済研究院は、チャメとキュウリの価格が大幅に下落した決定的な原因として「気候要因」を挙げた。今年の生育期の間、病害虫の発生が急減し、日照時間が大きく増えたことで、露地・施設を問わず短期着果量（実がなる量）が爆発的に増加したためだという分析だ。スマートファーム普及拡大による過剰生産よりも、自然環境要因が供給量により大きな影響を与えたと解釈できる。

農業産業の専門家たちは、農産物価格は国内生産量と消費量、輸入量、気候などさまざまな変数の影響を受けるため、単純にスマートファーム供給増加だけに原因を求めるのは適切ではないと指摘している。

スマートファーム施設を供給しているP社の役員は、「トマト、パプリカ、キュウリなどは、温室内で同じ施設と環境制御設備を容易に共有できるという構造的な利点がある」とし、「一定水準まで農業技術が平準化されているため、似た作物がスマートファームで栽培される比率が高い方だ」と説明した。続けて「ただし、スマートファーム栽培によって無条件に価格が下落したという主張は半分は正しく半分は間違っている」とし、「実際の農家は市場の期待心理やリアルタイムの相場の流れに応じて、特定作目への生産集中と離脱を繰り返す傾向があり、このような農家の選択的集中が相場変動性により大きな影響を与える」と指摘した。

順天大学校のイ・ミョンフン教授は、「最近の農産物価格下落について、スマートファーム普及を単一原因と断定するのは非常に難しい」とし、「スマートファーム導入初期に特定品目への偏り現象が現れる点は認めるが、農産物価格に影響を与える変数は気象状況から流通段階まであまりにも多様だ」と説明した。

それでも農業産業界では、地域別の特化作物栽培を通じてスマートファーム栽培作物の多様性を高めるべきだと強調する。イ・ミョンフン教授は「政府と自治体が、スマートファームで多様な作物が栽培できるよう体系的な作目分散誘導政策を実施して定着させれば、特定品目への偏り現象とそれに伴う価格変動性への懸念も今後徐々に解消されるだろう」と提案した。